コラム COLUMN
職場にオフィスコンビニがあれば便利ですが、サービス導入を決める前にしっかり検討する必要があります。
この記事ではオフィスコンビニのメリット・デメリットと導入の注意点をわかりやすく紹介しますので、ぜひ最後までご覧ください。
目次
オフィスコンビニとは、職場で食品や日用品を自由に買い物できるサービスです。
提携するサービスによっては、常温の商品だけでなく冷蔵や冷凍の食品も取り扱っています。
無人販売のため決済は購入者自身で行い、売上はオフィスコンビニを提供する会社に帰属する場合がほとんどです。
オフィスコンビニを職場に導入すると、従業員は手軽に買い物ができるメリットがあります。しかしその一方、デメリットにも注意が必要です。
この章ではオフィスコンビニ導入のメリットとデメリットを詳しく解説します。
オフィスコンビニを導入するメリットは4つあります。
オフィスコンビニを導入すれば、企業は手間なく低コストで福利厚生を提供できます。従業員の働く環境を整えれば、働き手の離職防止や求人のアピールポイントにもなるでしょう。
また、オフィスコンビニは無人販売のため、人件費が低く抑えられます。そのため、一般的なコンビニ価格と同じか、それよりもリーズナブルな値段設定の場合が多いです。
ほかのコンビニと遜色ない値段ならば、コンビニを利用する従業員にとって、買い物に行く時間や手間が省けるのは大きなメリットといえます。
さらに、商品を置いておく備蓄型の販売では、災害時に非常用の食料としても活用が可能です。
商品ラインナップは融通が効くケースも多く、賞味期限が長い商品を置いてもらうこともできます。
オフィスコンビニを導入するデメリットは3つあります。
オフィスコンビニは職場で買い物ができますが、仕事のオンオフが曖昧になる可能性も高いです。業務に集中できず、作業効率が落ちるデメリットも考慮しておきましょう。
仕事中のオフィスコンビニの利用も含め、企業は使用ルールの設定が重要です。特に、オフィスコンビニは無人レジのため、支払いは購入者のモラルによります。
ルール設定やモラル教育について、あらかじめどのような内容がよいか考える必要があるでしょう。
また、商品の補充や集金のため、オフィスコンビニのスタッフが社内に出入りします。情報漏洩のリスクを考慮し、書類やデータの管理を見直す必要があるかもしれません。
これら3つのデメリットは企業のリスクが大きいため、しっかりとした対策が必要です。
オフィスコンビニのサービスを導入するにあたり、職場の環境にマッチするか考慮すべき注意点が3つあります。
オフィスコンビニは2つのタイプに分けられます。
両者とも一長一短あるため、どちらが職場のニーズに合うかしっかり確認しましょう。
備蓄型のオフィスコンビニは、職場に商品をストックしておき、利用者がその場で購入するスタイルです。オフィスコンビニで多いのは備蓄型になります。
欲しいものがすぐに手に入るメリットがある一方で、社外の人間であるオフィスコンビニのスタッフが頻繁に商品補充・集金に来るのがデメリットです。
注文型のオフィスコンビニは、注文した商品を職場まで届けてくれるサービスです。社内に商品や機材を置く必要がありません。
ただし、最低発注数に満たない場合は配達しなかったり、配達時間が希望通りでなかったりするデメリットがあります。
備蓄タイプのオフィスコンビニでは、商品を置く場所を確保する必要があります。基本的には以下の3点を満たした場所が必要です。
商品のラインナップによっては、大型什器を置いたり、冷蔵庫向けに電源を確保する必要が生じたりします。
設置場所によっては購入者が通行や業務の妨げになるケースもあるため、販売場所はしっかり検討しましょう。
また、オフィスコンビニのスタッフが商品補充や集金のため社内に出入りします。そのため、従業員の仕事や情報漏洩のリスクも考慮して設置場所を決めなければなりません。
なお、什器の提供や商品棚の設営はオフィスコンビニを提供する会社が請け負うことがほとんどです。
商品の購入の決済方法は、利用するオフィスコンビニのサービスにより異なります。
現金決済はシンプルでわかりやすいですが、売上金を管理する手間が生じます。また、釣銭が出ないように購入する必要があるため、購入者は小銭を準備しなければなりません。
キャッシュレス決済は売上金の管理や小銭の準備など負担が小さいですが、スマホやクレジットカード・アプリ登録など事前準備が必要です。
どちらも一長一短ですので、職場のニーズを考慮して決済方法を決めましょう。
オフィスコンビニは取り扱っている商品や注文方法がサービスにより異なります。
職場や従業員のニーズに合ったサービスを選ぶためにも、導入後のメリットやデメリットをしっかり確認しましょう。
